家族や親戚が亡くなった際には、やらなければならないことがいくつもあります。そのなかでもまず初めに行うべきなのが、お通夜の日程を決めることです。葬儀会社の担当者と相談しながら、お通夜と葬儀の日程、火葬場の予約、僧侶の手配などを適切に決めていく必要があります。
本記事では、家族や親戚など大切な方が亡くなった際に、お通夜の日程をどのように決めるかについてお伝えします。早朝や夜中に亡くなった場合の違いや、友引を避けた方がよい理由、さらにお通夜の際の注意点についても解説します。ぜひ参考にしてください。
お通夜の日程はいつ？
お通夜は基本的に亡くなった翌日の夕方から夜にかけて行われます。ただし、葬儀場や火葬場の予約状況、亡くなった時間帯、菩提寺や宗教者のスケジュールによって、日程が異なることもあります。ここでは、お通夜とお葬式の日程について、具体的に解説します。
お通夜の日程
お通夜の日程は、家族や親戚の方が亡くなった時点で決めるのが一般的です。主に喪主が葬儀会社の担当者と相談し、詳細を決めます。通常、亡くなった翌日にお通夜を行いますが、地域によっては亡くなった当日に行われる場合もあります。
また、亡くなった翌日に必ずしも火葬場の予約が取れるわけではありません。火葬場が休みのときや、混雑している場合は、火葬場の状況や宗教者のスケジュールに合わせて告別式の日程がきまるため、それに合わせてお通夜の日程を調整する必要があります。
さらに、親族が遠方に住んでいて、翌日すぐに来るのが難しい場合も、調整が必要です。お通夜の日にちは法律で決められているわけではないため、状況に応じて最適な日を選択しましょう。
早朝に亡くなった場合
午前5時や6時などの早朝に亡くなった場合、葬儀場や火葬場の空き状況、宗教者のスケジュール、親族の予定などが整えば、当日にお通夜を行うことも可能です。
ただし、お通夜やお葬式は必ずしも早急に行う必要はありません。亡くなったのが早朝であっても、一旦ご遺体を引き取り、落ち着いて準備を整えたうえで翌日にお通夜を行っても問題はありません。
また、早朝に亡くなり、どうしても当日にお通夜を行えない場合は、仮通夜で故人を偲ぶという方法もあります。仮通夜とは、亡くなった当日に集まれる親族だけで行う儀式です。
当日にお通夜の調整ができない場合は仮通夜を行い、翌日以降に一般の弔問客も参列できるお通夜を行うのもひとつの方法です。
夜中に亡くなった場合
夜中の10時から2時ごろに亡くなった場合、葬儀会社と連絡が取れるのであれば、翌日(日付が変わっていれば当日)にお通夜を行うことも可能です。
ただし、これも葬儀場や火葬場の空き状況、親族や宗教者の予定が合うことが前提です。葬儀会社と自分たちの都合だけで日程を決めるのは避けた方がよいでしょう。
お葬式の日程
お葬式の日程は、お通夜の日程と同時に決めます。多くの場合、お通夜の翌日にお葬式を行いますが、必ずしもそうしなければならないという決まりはありません。
葬儀場や火葬場の空き状況、親族、宗教者の予定などを調整し、最適な日程を選択します。
こちらの記事では、お通夜の所要時間について詳しく解説しています。一般的な流れや遅れる場合の対応方法とマナーも取り上げているため、ぜひあわせてご覧ください。
お通夜の日程に友引を避けた方がいい理由は？
お通夜の日程を決める際には、葬儀場や火葬場の空き状況、親族の予定以外にも考慮すべき点があります。そのひとつが「友引の日」を避けることです。
友引とは、中国から日本に伝わった「六曜（六輝）」という暦のひとつで、そのほかに先勝、先負、仏滅、大安、赤口があります。
本来、六曜は中国が起源であり、仏事とは関係がありません。そのため、友引にお通夜を行うこと自体には問題はありません。この点は神道やキリスト教でも同様です。
しかし、仏教のなかには友引を避ける宗派もあります。また、一般的に日本では結婚式を「大安」や「友引」に行い、弔事は「仏滅」など、六曜に基づいて冠婚葬祭を決めることが多いのも事実です。
友引は「友を引く」という意味から、結婚式を行うには縁起がよい日とされています。しかし「お通夜に参列した故人と親しい方を引いてしまう」という意味で、友引にお通夜や葬式を避ける方も少なくありません。
仏事と六曜は関連性がない、神道やキリスト教でも六曜を気にすることはないといっても、日本では六曜を気にする方が多いため、友引は避けた方がよいと言われています。
仏事と六曜は関係ないとされていますが、日本では六曜を気にする人が多いため、友引を避けた方がよいでしょう。また、六曜を気にする方が多いため、友引の日に休業する火葬場も多いです。
こちらの記事では、お通夜の流れについて詳しく解説しています。参列者として知っておくべきマナーと注意点も取り上げているため、ぜひあわせてご覧ください。
お通夜の日程を決めるときの注意点は？
大切な方が亡くなった直後は、心情的にも非常に辛く、さまざまな決め事をするのは難しいかもしれません。しかし、とくに喪主となった方は、故人をしっかりと見送るためにも冷静に進めていくことが大切です。
そこで、今回はお通夜の日程を決める際の注意点について解説します。
死後24時間以内の火葬は禁止されている
お通夜やお葬式の日程は基本的には自由に決められますが、法律により火葬に関しては、死後24時間を経過しないとできないという制限があります。
これは昭和23年5月31日に施行された墓地、埋葬等に関する法律第3条の規定により、妊娠7か月未満の死産を除いて、死後24時間以内に火葬することは禁止されています。
ただし、この法律はあくまで死後24時間以内の火葬を禁止するものであり、お通夜の日程を制限するものではありません。火葬が死後24時間を過ぎて行われるのであれば、早朝に亡くなった場合でも、当日にお通夜を行えます。
速やかに葬儀会社へ連絡する
家族や親族が亡くなった場合、まずは葬儀会社に連絡しましょう。親族の予定が調整できたとしても、葬儀場や火葬場が空いていなければお葬式を行えません。とくに年末年始後や火葬場の休業日明けは予約が集中するため、できるだけ早く連絡をすることが重要です。
ただ、喪主をはじめ家族の方々は亡くなった直後にやらなければならないことが多く、すぐに対応するのが難しいこともあります。そのため、あらかじめ葬儀会社に相談しておくことをおすすめします。事前に準備すべきことややるべきことを把握しておけば、慌てずに対応できます。
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参列者・宗教者のスケジュールを確認する
葬儀場や火葬場の予約が取れたら、参列者や宗教者のスケジュール確認を行います。まず、家族や親族には電話やメールなどで速やかに連絡しましょう。それ以外の知り合いや仕事関係者には、代表者を1人選び、その方に伝えてもらうよう依頼するとスムーズです。
また、宗教者については、菩提寺に連絡し、僧侶の予定を確認します。菩提寺がない場合は葬儀会社に相談すれば、僧侶を紹介してもらえます。
地域の風習やしきたりを確認する
お通夜やお葬式は、地域ごとに風習やしきたりが異なります。たとえば葬儀の前に火葬を行う場合もあれば、葬儀の後に行う場合もあります。事前に確認をしておく必要があります。
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まとめ
お通夜は亡くなった翌日に、お葬式はその翌日に行うのが一般的ですが、葬儀場や火葬場の空き状況、親族の予定によっては、その通りに進められない場合もあります。
多くの方にとって、お通夜やお葬式の喪主を務めることは、人生のなかで何度も経験することではありません。そのため、いざというときに何をすべきかを把握しておかないと、安心して故人を送り出すことは難しいでしょう。
僧侶への連絡や葬儀の準備など、分からないことが多いため、事前に、葬儀会社に相談することをおすすめします。メモリードでは、東京、埼玉、群馬でお通夜、お葬式を行う方へ事前相談を行っております。ご不安や疑問点がある方はぜひ、ご利用ください。
