大切な故人との最後のお別れは、悔いが残る記憶にしたくないものです。満足いく葬儀を執り行うためには、葬儀社選びが重要です。しかし、葬儀社の数が多く、どのように選べばよいのかお悩みの方も多いでしょう。

本記事では、葬儀社選びのポイントを対応や費用、サービスなどの項目にわけて解説します。後悔しない葬儀をおこないたい方は、ぜひ参考にしてください。

よい葬儀社の選び方│チェックすべき5つのポイント

大切な故人を後悔なく送り出すためには、よい葬儀社選びが重要です。葬儀社によって葬儀への満足度が異なるため、慎重に選びましょう。ここでは、よい葬儀社を選ぶためにチェックすべき5つのポイントについて、詳しく解説します。

希望に寄り添った提案をしてくれるか

葬儀社スタッフが遺族の希望に寄り添った提案をしてくれるかどうかが、チェックポイントのひとつです。

遺族によって希望する葬儀のスタイルや雰囲気、予算などはさまざまです。遺族の希望や要望を丁寧に聞いたうえで、希望に寄り添った提案をしてくれる葬儀社であれば、心残りのない葬儀ができるでしょう。

そのため、遺族の要望を無視して、意見を押し付けてくるような葬儀社は避けた方が安全です。

スタッフの対応は迅速かつ丁寧か

葬儀社スタッフの対応が迅速かつ丁寧かどうかも、チェックしましょう。遺族は大切な家族を亡くしたばかりで、悲しみや混乱など、精神的に不安定な状態です。

精神的に不安定な状態のなかで葬儀の準備をしなければならないため、スタッフのサポートが重要になります。

葬儀に必要な料金説明やオプション選択の決定まで丁寧につきあってくれ、葬儀の準備から進行まで迅速に動いてくれるスタッフであれば、安心して葬儀を依頼できます。

見積もりの内容に曖昧な点はないか

葬儀の見積もりの内容に曖昧な点がなく、費用が明確になっているかも大切なチェックポイントです。葬儀費用には、見慣れない項目や内容が含まれている場合があり、ぱっと見ただけでは詳細がわからない方も多いでしょう。

葬儀見積もりの明細に不明な点や曖昧な点はないか、パッケージごとにどこまでプランに含まれているのか、どこから追加オプション扱いになるのかなど、詳しく説明してくれる葬儀社であれば信頼できます。

逆に、見積もりを出してくれなかったり、見積もり内容についてはっきり答えてくれなかったりした場合、そのような葬儀社は避けましょう。

見積書の内容の例

葬儀の見積書には、以下のような内容が記載されています。

・葬儀一式（基本プラン）
・車両費用
・斎場（式場）使用料
・飲食費用
・返礼品費用
・お布施（寺院費用）
・心付けや雑費

葬儀一式には、祭壇や棺、焼香や受付セットなどの備品、スタッフ（司会進行）や役所・火葬場手続きの代行などが含まれています。車両費用や斎場使用料、火葬費用も葬儀社によっては基本プランに含まれている場合があります。

一方、一般的な見積もりに含まれていないことが多いのは、お布施、読経料や戒名料、お車代やお膳料などです。また、プランに含まれている内容は葬儀社ごとに異なるため注意しましょう。

複数社から相見積もりを取るのがベスト

よい葬儀社を選ぶためには、複数の葬儀社から相見積もりを取るとよいでしょう。複数社から相見積もりを取る際は、事前に葬儀費用の捉え方を理解したうえで、希望する葬儀に必要な条件を揃えておきましょう。また、見積時のスタッフ対応も確認しておくとよいです。

葬儀社によってプランに含まれる内容が異なるため、どこまでがプランに含まれていて、希望する葬儀にはどのようなオプションが必要になるのか、棺など同じ項目でもグレードに差がないか確認しましょう。

支払い方法や支払期日は柔軟か

支払い方法・期日に柔軟に対応してくれる葬儀社かどうかもチェックしましょう。葬儀の費用は決して少額ではないため、すぐに全額を用意するのが難しい場合もあるかもしれません。

そんなときでも、支払いの期日にゆとりがある、または状況に応じて柔軟に対応してくれる葬儀社であれば、経済的な面でも安心してお願いできます

また、支払い方法は葬儀社によって異なります。現金以外に、クレジットカード払いやローンに対応している場合もあります。クレジットカード払いが選択できる葬儀社であれば、すぐに現金が用意できない方も安心でき、カードのポイントも貯められます。

契約を急かしてこないか

葬儀社を選ぶ際は、契約を急かしてこないかどうかも重要なチェックポイントです。葬儀社のなかには「この場で契約すれば割引が適用されて葬儀費用が安くなります」などと言って、契約を急かしてくるケースがあります。

その場の雰囲気で断れずに契約してしまうと、想像と違ったなどのトラブルに発展しかねません。後悔なく故人をお見送りするためにも、葬儀社はしっかり選ぶことが大切です。契約を急かすことなく、ゆっくりと考える時間を待ってくれる葬儀社を選びましょう。

葬儀社を選ぶ前に決めておくこと

葬儀社を選ぶ前に、あらかじめ決めておくべきことがいくつかあります。

具体的には、葬儀の予算や宗教・宗派、葬儀の形式や、葬儀をおこなう地域などです。また、どこまでの範囲の方に葬儀を知らせる人か、斎場に宿泊する方がいるのかなども確認しておきましょう。

これらをあらかじめ決めておくことで、葬儀社選びがスムーズに進みやすくなります。それぞれの内容について、詳しく解説します。

予算

葬儀社を選ぶ前に、あらかじめ予算を決めておきましょう。葬儀費用は、参列者の人数や規模によって異なります。参列者の人数や飲食にかかる費用、お布施など全体の予算を大まかに決めておくと、よい葬儀社を選びやすくなります。

宗教・宗派

葬儀をおこなう宗教や宗派の確認も重要です。日本の葬儀は仏式でおこなうことが多い傾向にありますが、仏教のなかでも宗派によって葬儀のやり方が異なります。

また、菩提寺（ぼだいじ）とよばれる、家の葬儀や法要の対応をしてくれる寺院がある場合は、一般的に葬儀も菩提寺に依頼します。

菩提寺が遠方にあり依頼できない場合も、葬儀社を選ぶ前にどのように対応するのか確認しておきましょう。菩提寺は先祖代々のお墓の供養もしているため、葬儀内容によってはお墓への納骨時にトラブルが発生する可能性もあります。

葬儀の形式

葬儀は一般葬とよばれる、2日間にわけて通夜と葬儀・告別式をおこなう形式が主流でした。しかし、葬儀の形式もさまざまなパターンが登場しており、具体的には以下のような形式があります。

・家族葬：家族や親しい方のみでおこなう小規模な葬儀形式
・一日葬：通夜をせずに葬儀と火葬を1日でおこなう葬儀形式
・火葬式（直葬）：火葬場で読経や焼香をして、火葬のみおこなう葬儀形式
・社葬：企業が主体となって大規模におこなう葬儀形式
・音楽葬：故人が好きだった音楽を流しながらおこなう葬儀形式

また、宗教や宗派によっても葬儀の形式や内容が異なります。故人や遺族の希望をあらかじめ決めておきましょう。

葬儀を知らせる人の範囲

どこまでの範囲の方に葬儀を知らせるかによって、葬儀規模やプランが変わります。たとえば、家族や親しい方のみの家族葬と、故人や遺族の会社関係者が集まる一般葬では、参列者の人数が大きく異なります。

また、近所付き合いなどの地域のつながりもあるため、迷った場合は葬儀社に相談してもよいでしょう。故人や遺族の希望、今後の近所付き合いなどを考慮し、葬儀を知らせる人の範囲をあらかじめ決めておくと安心です。

葬儀を行う地域

あらかじめ葬儀をおこなう地域を決めておくことも大切です。遺族の体力的・金銭的負担を少なくしたい場合は、ご遺体を安置している病院や自宅付近に近い地域がおすすめです。

また、参列予定の遺族・親族の方が遠方の方が多い場合は、乗り入れ路線が多いなど、葬儀場への交通の便がよい地域を選ぶ方法もあります。

斎場に宿泊するかどうか

遺族や参列者が斎場に宿泊するかどうかも、事前に確認しておきましょう。一般葬など、通夜と葬儀・火葬を2日にわけておこなう場合、遺族や参列者が宿泊するケースがあります。

とくに、遠方から参列する方が多い場合は、斎場に宿泊設備があるとよいでしょう。もし斎場に宿泊設備がない場合は、近隣のホテルなどを別途確保する必要があります。

斎場に宿泊する場合は、宿泊者の人数やお風呂、シャワー設備の有無をあわせて確認しておきましょう。

葬儀社の種類とメリット・デメリット

葬儀社には、以下の3つの種類があります。

・葬儀社：葬儀を専門に扱う
・互助会：冠婚葬祭を扱う
・組合：JAや生協など

葬儀社ごとにメリット・デメリットがあるため、詳しく解説します。それぞれのメリット・デメリットを把握したうえで葬儀社を選ぶようにしましょう。

葬儀専門事業者

葬儀専門事業者は、葬儀を専門的に扱っているため、さまざまな葬儀の形式に対応してくれます。葬儀専門事業者の規模は、全国展開から地域密着などがあります。

葬儀専門事業者のなかには、斎場などの施設を保有している業者も多いでしょう。また、斎場を火葬場が隣接していたり、移動用の車が用意されていたり、通夜から葬儀、火葬までの移動がしやすい施設もあります。

葬儀専門事業者の場合、葬儀に関係するすべての準備や手配を任せられる点がメリットです。ただし、葬儀専門事業者は依頼する事業者によって葬儀費用にばらつきがあること、互助会や組合と比較すると費用が高くなる傾向があることがデメリットとして挙げられます。

冠婚葬祭互助会

冠婚葬祭互助会は、事前に互助会の会員になり、毎月一定の掛け金を支払うことで、特典や割引などの冠婚葬祭サービスを受けられる事業者です。

毎月の掛け金や会員期間によって葬儀に必要な費用は異なるものの、葬儀専門事業者よりは費用負担が少なくなるメリットがあります。また、冠婚葬祭互助会の場合は、葬儀社が決まっている点もメリットのひとつですが、遺族の希望に合っていない場合はデメリットにもなります。

冠婚葬祭互助会の場合は、葬儀以外にも結婚式などの慶事も扱っているため、事前にプランを確認してから入会するのであればメリットが多くなるでしょう。

JAや生協などの組合

JA（農業協同組合）や生協（生活協同組合）などの組合では、組合会員に向けて葬祭事業を扱っています。組合員以外でも、葬儀における出資金の支払いといった条件を満たすと利用できるため、検討している方は事前に調べておくとよいでしょう。

組合の場合は、葬儀社として独立している場合や葬儀専門事業者と提携している場合など、さまざまなパターンがあります。どのパターンであっても費用は手ごろな傾向にあるため、葬儀の費用負担を抑えたい方にメリットがあります。

ただし、組合会員以外の利用には一定の条件を満たす必要があるため、条件を満たすことがデメリットに感じる方もいるでしょう。

メモリードのお葬式では、全国に210の施設で葬儀に関する相談を受け付けております。 事前相談やアフターサポートまで対応します。 お困りの際にはぜひお問い合わせください。

葬儀社を選ぶタイミング

葬儀社を選ぶタイミングはさまざまですが、ベストは生前に選んでおくことです。しかし、必ずしも生前に選べるわけではないため、生前に葬儀社を選べなかった場合の対応について、ご紹介します。

ベストは生前に選んでおくこと

葬儀社を選ぶベストなタイミングとしては、やはり本人が元気なうちにしっかりと検討しておくことです。本人がしっかりと意思を持っているときであれば、どのような形で見送られたいか、ご家族をはじめとする周囲の方も直接知ることができます。

葬儀の内容や葬儀社をあらかじめ決めておくことで、いざというときの手配がスムーズになり、ご家族の心身の負担も少し軽くなるかもしれません。大切な人への思いやりとして、事前の準備を考えてみるのもひとつの方法です。

また、家族の心理的な負担を減らすだけでなく、葬儀に必要な費用が明確になるため計画的に貯金できるでしょう。生前に葬儀社を予約すると割引を受けられる葬儀社もあるため、費用負担も軽減できます。

逝去後だと選ぶ時間があまりない

生前に葬儀社を決める間もなく、突然の逝去であれば、葬儀社をゆっくり選ぶ時間はない可能性が高いです。逝去後に葬儀社を選ぶ場合、ご遺体の搬送前か搬送後に決めることになります。

ここでは、病院で亡くなったパターンと自宅で亡くなったパターンにわけて、葬儀社を選ぶタイミングについて解説します。

病院で亡くなった場合の対応

病院で亡くなった場合は、まずご遺体の安置場所を決め、搬送の手配を行う必要があります。死亡診断書の発行後、病院からは早めの搬送を求められることが多いため、あらかじめ安置先を考えておくと安心です。

病院から提携先の葬儀社を紹介されることもあります。急な対応が求められるなかで選択肢に迷った場合は、そのまま紹介先を利用することもひとつの方法です。ただし、紹介には別途手数料がかかる場合もあり、費用面で不安がある場合は確認しておくとよいでしょう。

ご遺体の搬送は、葬儀とは別に対応可能な業者もあります。まずは、安置場所と搬送手配を済ませたうえで、落ち着いてから葬儀社を検討することも可能です。

自宅で亡くなった場合の対応

自宅などで亡くなった場合の対応は、死因によって異なります。かかりつけの医師がおり、死因があきらかで、事件性がないケースでは、医師を呼んで死亡診断書を発行してもらいましょう。その後、葬儀社の手配をおこないます。

死因があきらかでない場合は、まず警察に連絡しなければなりません。警察の検視後に死体検案書を作成してもらいます。検視には数時間から数日かかるため、その間に葬儀社を選びましょう。

葬儀社選びのトラブル事例

葬儀社選びで発生しやすいトラブルとして、以下のようなものがあります。

・実際の請求金額が見積もりとかけ離れていた
・サービスが契約内容と違った
・葬儀の内容で親族と揉めた

これから葬儀社を選ぶ方は、トラブル防止の参考にしてください。

実際に請求された金額が見積もりとかけ離れていた

見積もりとかけ離れた金額を請求されるトラブルの原因は、おもに2つ挙げられます。

ひとつめは、葬儀社が提示するプランの内容がわかりにくいケースです。どの項目が何の費用なのかわかりにくく、しっかりとした説明もないまま、不要なオプション料金が追加されていることがあります。

ふたつめは、葬儀を終えてからでないと正確な料金が出せない変動費の存在です。通夜の飲食代や返礼品の費用などが変動費にあたりますが、参列者の人数によって金額が変わるため、見積もりよりも請求金額が高くなることがあります。

とはいえ、変動費があることは事前に説明されていればこのようなトラブルは防げるため、丁寧に説明してくれる葬儀社を選ぶと安心です。

実際のサービスが契約内容と違った

実際のサービスが契約内容と違うトラブル事例もあります。サービスが契約内容と異なるトラブルは、コミュニケーション不足や葬儀社側のミスによって起こります。

葬儀の形式や宗派は、葬儀社によって対応範囲が異なるため、事前に確認しなければなりません。しかし、契約後に希望する葬儀に対応していないと判明した場合、遺族は不満を抱えたまま故人を見送ることになります。

このようなトラブルを防ぐためにも、サービス内容や対応範囲について認識のすり合わせが重要です。また、費用面でのトラブルを防ぐためにも、見積もりは口頭ではなく、書面で受け取りましょう。

葬儀の内容をめぐって親族と揉めた

葬儀の内容について、親族と揉めたり、クレームが出たりする事例もあります。葬儀をおこなう地域によって、形式や習わしが異なるため、親族全員が納得する葬儀にするのは難しいかもしれません。

また、葬儀の内容に関して「故人がかわいそう」などと感じて揉めるケースもあります。一般葬以外の形式で葬儀をおこなう場合は、事前に親族に説明しておくとよいでしょう。

実際に葬儀社を手配し葬儀を行うまでの流れ

ここでは、実際に葬儀社を手配して葬儀をおこなうまでの一般的な流れを解説します。危篤や逝去を告げられてからの流れは、以下のとおりです。

・葬儀社への連絡
・遺体の搬送・安置
・葬儀の打ち合わせ
・通夜
・葬儀・告別式

自宅や病院で逝去されてから、葬儀社を手配します。葬儀社が到着したらご遺体を車で搬送してくれるため、事前にご遺体の安置場所を決めておきましょう。

ご遺体の安置が済んでから、葬儀のプランや内容、日程を決めます。故人や遺族の希望、斎場や火葬場の空き具合、菩提寺の都合などを確認しつつ、打ち合わせを進めましょう。

打ち合わせが終わり次第、参列者への連絡や供物・副葬品の準備、喪服などの身支度を調えます。その後、通夜・葬儀という流れが一般的です。

葬儀社を決めてからは、葬儀の準備から進行まで葬儀社が主導してくれます。しかし、大切な故人の最後の見送りとなるため、納得した葬儀にするためにも信頼できるパートナー選びが大切です。

葬儀社への心付けは必要？

日本には心付けを渡す風習があり、冠婚葬祭の際にお世話になった人やお世話になる人に、金銭を渡すことがあります。

しかし、現在は全国的に葬儀社への心付けを不要とする傾向にあります。ただし、葬儀はおこなう地域によって風習が異なります。また、会社のルールとして心付けを辞退する葬儀社もあるため、心付けを渡したいと考えている方は、事前の確認が必要です。

メモリードのお葬式では、東京・埼玉・群馬の葬儀場・斎場の検索が可能です。 ご要望に応じた料金プランなどの相談も受け付けております。 お困りの際にはぜひお問い合わせください。

まとめ

失敗のない葬儀社選びをするためには、いくつか確認しておきたいポイントがあります。まず、自分たちの希望や気持ちにきちんと寄り添い、丁寧に提案してくれるかどうかが大切です。

また、スタッフの対応が迅速かつ誠実であることも、安心して任せられるかどうかの判断材料になります。

見積もり内容に不明点やあいまいな記載がないかも確認しておきましょう。費用の支払い方法や期日に柔軟な対応があるかどうかも、無理なく進めるうえで大切な要素です。そして、契約を急がせるような対応がある場合は、慎重に検討する必要があります。

大切な方との最期のお別れを悔いのないものにするためにも、こうした点をしっかり確認しながら、信頼できる葬儀社を選ぶようにしましょう。

メモリードのお葬式では、厚生労働省認定の一級葬祭ディレクターがご遺族のお気持ちに寄り添いながら、丁寧にご案内いたします。

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